教育費の貯め方/幼稚園から大学まで教育費のトータルはいくら

後輩が２人目を出産しました。

おめでとうございます。

つみたてNISAの資産運用が順調なようで、教育費に関しても、つみたてNISAの方が学資保険よりも良いのかと考えていました。

学資保険とつみたてNISAは、毎月一定金額を長期間つみたてる点ではよく似ています。

ですが、両者には決定的な違いがあります。

その他の貯蓄方法も一緒にご紹介しますね。

子ども1人あたりの教育費のトータル

教育費って一体いくら必要なのかわかりますか？

幼稚園～大学まですべて公立の場合	1,000万円  弱
幼稚園～大学まですべて私立の場合	2,000万円以上

国立大学	平均248.1万円
私立大学	平均469万円

私立大学では、文系、理系など進学先によって費用は変わってきます。

また、自宅通学と下宿の場合、費用には大きな違いがあります。

大学費用として、おおよそ500万円の貯蓄を目安にして下さい。

具体的な教育資金の貯め方3選！

銀行預金

毎月決まった日に、自動で引き落とされる積立定期預金の利用がおすすめです。

給与所得者は、給料日直後に引き落とされるように設定すれば、生活費で使い込むことなく確実に貯められます。

メリット　

• 元本割れがない。
• 預金保障制度があり、1つの銀行に対して1,000万円までは保護される。
• 急にお金が必要になったとき、引き出すことができる。

デメリット

• 金利はほとんど期待できない。
• 簡単に引き出しができるため、必要な時に貯蓄ができていないことがある。

学資保険

学資保険とは、子どもの教育費を準備するための貯蓄型の保険です。

メリット

• 契約者である親が亡くなった場合でも、確実に教育費を残すことができる。
• 計画的に貯めることができる。
• 進学準備金や満期学資金を子どもの成長や家庭の状況に合わせて受け取ることが可能である。
• 年末調整や確定申告で節税対策ができる。

デメリット

• 中途解約をすると損になる場合がある。
• 商品によっては、契約時の見込み額より下がる可能性がある。

つみたてNISA

つみたてNISAとは、少額から始められる非課税の投資制度です。

投資対象商品が、金融庁の基準を満たした投資信託に限定されているので、初心者でも始めやすいです。

資産運用シュミレーションで計算すると、月1万円で、年利3％で18年運用すると285万円になります。

あくまでのシュミレーション上の試算になります。

メリット

• 教育資金を準備するために、長期的な積立をすることで、成長性が期待できる。
• 利益に対して非課税である。

デメリット

• 預金や保険と違って、元本が保証されているわけではない。
• 必要なタイミングでプラスになっているとは限らない。

私は、この3つの方法で貯蓄しています。

銀行預金は、学費の特別出費（入学時の制服購入など）があるときに引き出しているので貯蓄額は少ないです。

ですが、特別出費も備えておかないと、急な入り用に困ります。

学資保険は、大学費用を貯めるために保険料を支払っています。

保険については損すると聞くこともありますが、結局この方法が一番効果的であるため、私には合っていると思います。

簡単には引き出せないので、貯蓄額が一番多いです。

学資保険の特徴は、契約者にもしものことがあっても「払込免除特約」で保険料の支払いが免除される特約があります。

この特約は、保証内容はそのまま継続されるため、祝い金や満期保険金は予定通り受け取れます。

「払込免除特約」がおすすめする一番の理由ですね。

また、年末調整で控除されるので節税効果もあります。

つみたてNISAは、サブの大学費用として積立をしていますが、ネット証券を利用しているため、スマホで簡単に引き出しができます。

ただ、複利的な効果を活用して資産形成ができるため、もったいない気持ちがあり、まだ引き出してはいません。

複利的な効果とは、つみたてNISAで得た利益を元本に再投資して、その利益がさらに利益を生むことで資産が増えていく効果です。

簡単に言うと「利息が利息を生む」ということです。

つみたてNISAも運用利益に対して、税金がかかりません。

ちなみに銀行預金は、預金自体には税金はかかりませんが、預金利息には税金がかかります。

そのため、長期的に貯めていくのは、つみたてNISAをおすすめします。

教育資金準備のコツ！おすすめの方法と注意点を紹介

幼稚園〜大学まですべて私立の場合、教育費が2,000万円以上必要と記述しましたが、一度に2,000万円が必要になるのではありません。

高校までの学費は、毎月の給料から賄う家庭が多いようです。

目標金額を決めることが大事です。

まず、大学費用として500万円の貯蓄を目指しましょう。

計画的に貯めていけば大丈夫です。

私は、学資保険で200万円とつみたてNISAで100万円を目指していますが、それぞれの家庭に合った方法で貯蓄するのが一番ですね。

ちなみに、子どもが生まれた時から学資保険を始めると、毎月の保険料が低くなる傾向があります。

残りの不足額は、児童手当を貯蓄している方なら200万円は貯蓄できています。

児童手当は、2024年10月からは、高校生も支給の対象になる予定です。

これで 500万円の教育費を貯めることができると思います。

我が家は、児童手当を長女、長男の大学費用と引っ越しで使っているので、

思っていたほどの貯蓄はできていません。

ですから、無駄な出費を減らし定期的に家計を見直すことで500万円に近づけるように頑張ります。

教育費が足りないときにできる対策

学校独自の支援制度

教育費が足りないときは、利用できる支援制度がないか確認しましょう。

大学によって独自の支援制度を実施していることがあります。

希望の大学が決まったらホームページをチェックしておくと良いですね。

・給付型であれば、返済は不要。

・貸与型であれば、返済が必要。

 どの支援制度も、申込期限や条件が細かく定められているので事前に確認しておきましょう。

奨学金制度

学校独自の支援制度の条件に合わない場合は、奨学金を活用することをおすすめします。

ここで重要なことをお伝えしますが、奨学金は学生自身が申し込むものです。

したがって、大学卒業後の子どもに返済義務が発生します。

JASSO（日本学生支援機構）を利用する。

・返済不要の給付型奨学金制度に申し込めるか確認。

・給付奨学金の条件は非常に厳しいので、条件に当てはまらない方は、

貸与に申し込む。

・貸与の場合、無利子の第一種奨学金と第二種奨学金があるので、両方申し込むといいですね。

地方自治体の奨学金を利用する。

奨学金の有無や詳細内容は、地方自治体のホームページや広報誌などで調べましょう。

・地域によって条件はさまざま。

・世帯年収や学業成績などが審査対象になることが多い。

・卒業後に地元企業に就職することが条件などの場合がある。

民間企業の奨学金を利用する。

民間企業や一般財団法人などが運営している奨学金もあります。

もちろん、企業によって条件は異なります。

JASSO(日本学生支援機構)との併用不可のものがあるので、必ず募集要項は確認しましょう。

下記は一例です。

・公益財団法人　牛久保・天田育英財団 ：年額30万円の給付金

・給付型奨学金｜キーエンス財団 ：大学新1年生対象　給付額 月額10万円

・奨学事業 | 電通育英会　：高校時予約 大学進学予定者 月額７万円の給付金

・奨学助成制度 | 奨学助成 | 公益財団法人 近藤記念財団 ：大学進学予定者対象　入学一時金30万円・月額4の給付

教育ローン

奨学金以外にも、教育ローンがあります。

教育ローンは保護者が申請し、返済していくものです。

国の教育ローン

国と教育ローンとは、日本金融公庫で実施している教育ローンです。

比較的低金利で学費が借りられます。

ただし、世帯収入の上限が決まっています。

民間金融機関の教育ローン

世帯収入の上限が定められていないため、国の教育ローンの審査が通らなかった場合や条件を満たさない場合でも申し込めます。

こちらは、銀行の商品のひとつです。

安定した収入があれば利用できます。

ただ、国の教育ローンと比べると金利は高めになります。

まとめ

子どもの教育費は、想像してた以上にかかりますよね。

・幼稚園～大学まで公立の場合、1,000万円（うち国立大学で約477万円)

・すべて私立の場合は、2,000万円以上(うち私立大学で約651万円)

教育費を貯める方法では、銀行預金、学資保険、つみたてNISAをご紹介しました。

どれも一長一短ありますので、一つに絞らずそれぞれの家庭に合ったやり方で貯めていくのがベストな方法だと思います。

教育費が足りないときは、学校独自の支援制度や奨学金制度、又は教育ローンを活用できるので諦めないで下さい。

頑張る子どもを応援するため、母はまだまだ頑張りますよ。